トム通信工業株式会社
スマートウェーブ・テレコミュニケーションズ社

大規模な施設でも不感地帯を解消できるIP無線機

大規模施設のサービス向上・警備活動の強化おける導入効果
(商業施設、社会インフラ施設、レジャー・観光施設、複合施設 など)

【現在の課題】
 従来の無線機(トランシーバ)は広域の施設では相互連絡が困難でした。
 また、地下や高層の施設で活動するスタッフとの連絡も不感地帯が多くなり必要な連絡が確実に取れないことが多くありました。スマートウェーブのIP無線機は、この課題を解決できます。
警備員写真

不感地帯(圏外)が大幅に減少

広い施設、大規模で複雑な構造を持つ施設、地下街や高層階を持つ施設などにおいては、従来の無線機では不感地帯の発生が避けられませんでした。
しかし、スマートウェブのIP無線機であれば、NTTドコモの携帯電話が通じる場所ならば連絡が可能となります。 特に、観光施設・商業施設の営業エリアとNTTドコモの携帯電話の通話エリアは非常に良く重なるため、観光施設・商業施設ではIP無線システムを導入することで不感地帯の大幅解消が中長期的に実現できるようになります。

施設警備

高いセキュリティ環境を実現

ドコモビジネストランシーバを選択いただければ、通信経路が全てNTTドコモのインフラ内だけで完結しているため、安全で信頼性の高い閉域網を構築することが可能となります。
通信経路の一部をインターネットや専用線に依存するような一般的なIP無線サービスとは異なり、高いセキュリティや高い事業継続性が期待できるシステムとなっています。

国内最大規模の通信キャリアとしてIP無線サービスを提供しているNTTドコモだから提供できる高い通信品質のサービスをご利用いただくことが可能です。

組織を横断する通信設定も可能

スマートウェーブのIP無線は、MCA無線機と同様に複数ユーザコード通話の機能も利用可能です。この機能を活用すれば、法人や自治体などの組織を超えた連携をも可能とすることができます。万一の場合に組織・施設を横断する横串通話を行う設定を仕込んでおくことが可能です。

また、こうした設定変更はIP通信網を活用した自動更新で行うことができるため、各無線機ごとに設定変更を行う必要ありません。このため現場に作業負担を強いることはありません。迅速で確実な設定変更が、現場ごとでの作業を必要とせずに実施可能です。

横串通話
自動設定

信頼性が高く長時間の利用が可能な携帯型IP無線機

スマートウェーブのIP無線SK-5000は、150cmからコンクリート面への独自の落下試験を行って高い堅牢性を確認しています。さらに、防塵・防水性能は高水準のIP68をクリアする設計となっています。

また、長時間運用を可能とするバッテリーや充電器のオプションが用意されています。写真のように、SK-5000に電池パックLを装着し、さらに予備電池として電池パックLを用意し2連連結充電器と共に備えることで40時間の長時間運用も可能な待機を行うことが可能です。
SK-5000

位置把握で迅速なサービスを提供

動態管理システム(iGPS7plus、またはiGPS on Net)も併せて導入すれば人や車両の位置が地図上で把握できるようになります。(無線機がGPS信号を受信できる屋外である場合)
対応を行うべき現場に最も近いスタッフを迅速に向かわせることや、現場に向かう誘導を指揮者は行うことができます。 また、指揮者は人や車両の到着を見越して各種の準備を行うこともできるようになります。

地図
屋外であれば、人や車両の位置がわかるため、より適切な対応が行える。

緊急速報が受信可能な無線機

気象庁や自治体が発信する緊急速報受信機能を搭載。(車載型IP無線機SV-2000/携帯型IP無線機SK-5000)
例えば、緊急速報が受信できることで、地震による強い揺れがはじまる少し前に危険回避の対応・行動に移ることができます。
ハザードランプ
地震波が来る前に車両を安全に路肩に寄せて停車

お客様の声の例

警備業務において無線機の利用は欠かせません。簡易無線では地下街などでの利用では連絡は困難でした。携帯電話では運転中の連絡が取れませんし一斉同報もできません。IP無線であればこうした課題を解決できます。
NTTドコモの強固な施設内に設置されたIP無線の制御サーバを利用できる点も事業継続性の点からも評価しました。


ご採用事例のご紹介

  • 東京スカイツリータウン®

    大規模施設のスタッフ間での連絡手段を強化

    詳細
  • A警備会社

    BCP確保の視点から複数の連絡手段を確保するためIP無線機を配備。インターネット網を経由しないシステム構築も安心・安全のため不可欠な要素でした。

  • B警備会社

    広範囲の警備が必要であるため、簡易無線とIP無線の組合せ運用で対応している。それぞれの長所を活かすことでコストメリットを出すことができた。